【閑話休題】

[記事配信時刻：2017-01-13 15:47:00]

【閑話休題】第453回・誰がリンカーンを殺したのか。

▼ユダヤの国際的謀略の話だ。これまでも、いくたびか書いてきたが、その一連の内容と思っていただいてよい。

▼今回はとくに、アメリカの金融支配を狙ったロスチャイルド財閥(英)が、連銀創設に至る前の時代だ。彼らはすでに、南北戦争のときから計画を進めていたという話だ。

▼グリーンバック(政府発行紙幣、裏側が緑色だったことからこの名がついた)は、いまでこそ、一般的にドル紙幣を指して使われたりもするが、本来、リンカーン大統領が始めたものだ。その後、このときのグリーンバックは廃止されている。

▼南北戦争が、黒人の人権をめぐって行われたという世迷いごとは、もういい加減捨てたほうがよい。今ですら、差別意識の強いアメリカ社会で、奴隷制度が厳然として存在していた時代に、白人同士が黒人の解放という「理念」のために、アメリカ戦史上60万人という最大の死者を出すわけもない。

▼そもそも、ユダヤによる国際銀行団(ロスチャイルドと、その一派)は、アメリカの独立戦争以来、新大陸における一元的中央集権的な金融権力の奪取をもくろんでいた。

▼彼らは常套手段、即ち、自分達への借金と依存を余儀なくさせる戦争への道を模索した。アメリカを内戦に突入させて彼らの膝元に屈服させる魂胆だったといってもいい。内戦は、常に彼らの意図を完成させる最も多用された手法であることは、後のロシア革命を見れば明らかだ。

▼リンカーンが大統領に就任した1ヶ月後の1861年4月12日、サウスカロライナ・サムター要塞で南北戦争の最初の火蓋が切られた。 奴隷制度がこの戦争の要因の1つであった事は確かだが、それは人権回復ではなく、あくまで経済合理性に基づくものだった。

▼リンカーンは南の経済が奴隷制度に依拠していた事を承知していて、それ故、戦争前にそれを取り除く意図は、正直なところまったくなかった。それについてリンカーンは1ヶ月前の1861年4月12日に行った就任演説の中で次の様に述べている。

「私は合衆国に既に現存している奴隷制度を直接的もしくは間接的に妨げるような目的をまったく持っていない。私はその様にする合法的な権利があるとは思わないし、そうするつもりもない。」
(リンカーン)

▼サムター要塞に最初の火蓋が切られた後も、リンカーンはその戦争が奴隷制度の問題に関するものではない事を主張し続けていた。

「私の最も重要な目的は合衆国を救う事であって、奴隷制度の保全でも破壊でもない。
もし、奴隷を何ら自由にする事なく合衆国を救い得るなら、私はその様にするだろう。」

▼それでは、南北戦争とは一体何だったか？ そこには数多くの要因がある。北部の産業家達は南部の州がヨーロッパの安い品物を買うのを防ぐために保護関税を使用したが、対報復措置としてヨーロッパは南部からの綿輸入を停止した。

▼つまり、北部の政府(工業地帯)にとっては、英国産業は競合相手であった。したがって、保護主義に動いたのである。一方南部は、綿花の輸入コストが高まってしまい、自由貿易を要求した。

▼南部の州は生活必需品の殆どが値上がりする一方で、綿輸出による収入は激減すると言う二重の経済苦に陥った。南部は不満が増大した。しかし、そこには他の要因も作用していたのだ。このことを、当時のプロシア(後のドイツ帝国)の宰相だったビスマルクが、南北戦争後に、いみじくもこの点を看破していた。

「合衆国が同等の力を持つ連邦体の州に分割されたのはヨーロッパの極めて有力な金融関係者達が南北戦争の遥か以前に既に決定していた事である。これらの銀行家達は合衆国が、そのまま単一のブロック、1つの国家として経済的、財政的な独立を果たし、彼らの世界的な金融支配を困惑させる事になるのを恐れていたのだ。」

(ビスマルク)

▼ロスチャイルドたちは、南北戦争が始まって1か月も経たないうちに、ナポレオン3世のメキシコ侵攻、合衆国南部の国境沿いに軍隊を駐留させる計画などを推し進めた。その為の資金、2億1千万フランをナポレオン3世に貸付けている。彼らの戦争を利用して、アメリカのモンロー主義(米国は欧州に不関与、欧州も米国には手を出すなというもの)を破り、メキシコを再び植民地支配しようとしたのだ。

▼時を同じく、大英帝国は11,000人の軍隊をカナダに移動、アメリカ北部の国境沿いに威嚇配置した。英国の艦隊は何時でも緊急介入の要請に応じ得るよう警戒態勢に入った。

▼ロスチャイルドたちは、あわよくば、南北の内戦状態となった合衆国を崩壊させ、どちらか一方に加担することで(つまり南部支援)、その後の再統一された合衆国の金融支配をもくろんだわけだ。

▼リンカーンは二重の苦境に立たされている事を認識していた。1861年にリンカーンとその財務長官であったチェイスは、必要な戦費を調達する為にニューヨークに赴いた。合衆国を奉じる北軍の敗北を切望していた銀行団は24～36％の利率で貸付けると申し出た。失望したリンカーンはこれを断り、ワシントンに帰った。

▼リンカーンは彼の旧友であるディック・テイラー大佐をシカゴに送り、戦費調達の問題解決に取り組ませた。結果、テイラーはこう提言する。

「何と言う事はない簡単な事でした、大統領。議会に100％法貨としての財務省紙幣を印刷する権限を与える法律さえ作らせれば、それで兵士達の給与を払えますし、そのまま踏み込んでやって行けば戦争もそれで勝てます。」

リンカーンが合衆国の国民はそれを果たして受け容れるだろうかと訊ねたのに対してテイラーは次の様に言った。

「国民は誰でもあなたが100％の法定通貨であるとしたものを受け容れる以外に選択肢はありません。それらは政府が無条件に是認するものである事からどの様な貨幣と比較しても何ら変わるところはないのです。何故なら、議会は憲法第1条の規定によってその様にする権利を明白に与えられているからです。」

▼こうしてリンカーンは1862年から1863年にかけ4億5千万ドルに相当する金額の新たな紙幣を印刷した。これがグリーバック(緑背)である。それらの財務省紙幣を既に出回っている銀行紙幣と区別する為に彼はその裏側を緑色にインクで印刷したのだ。

▼このグリーンバックでリンカーンは軍の給与を支払い、軍需物資を購入した。この戦争の過程で4億5千万ドル近くのグリーンバック紙幣が連邦政府に何らの利子も課せられる事なく印刷されたのだ。つまり、当時の常識であった、銀や金の準備高という担保性を全く有さない法貨の発行に踏み切ったわけだ。これに激怒したのが、ロスチャイルドだったということになる。世の中は、債券つまり、金利支払いによって動いているのだ。そこで一番利益を得るのは、彼ら大銀行団なわけだ。これにリンカーンは真向から対立したことになる。

▼リンカーンは、南北戦争を実際に裏で糸を引いているのが誰で、アメリカ国民にとって何が危険であるのかを理解していた。通貨の創出と発行は、政府に属する最高の特権であるのみならず、政府が創造的活動を行う最大の機会でもあると踏み切ったのである。リンカーンは議会でこう述べている。

「これによって、納税者達は莫大な金額の利子を支払わずに済むようになる(政府債務の負担が無い)。通貨は人間性の主人たるを止め、それに仕えるものとなるだろう。わたしには2つの強大な敵がいる。前方の南軍と後方の金融組織である。後ろのほうが、手強い敵だ。」

▼これに対して、当時のロンドンタイムズ紙の社説は、ロスチャイルドたちがどう考えていたかはっきり示している。

「もし北アメリカを起源とする、この有害な金融政策をそれが固定的なものとなるまで耐え忍ぶ様な事があれば、政府は自らの通貨を何ら費用をかけずに賄う様になる。通商交易に必要な通貨を全て自前で持つ事になり、世界の歴史に例を見ない繁栄を遂げる事になる。
全ての国々の頭脳と富が北アメリカに流出するだろう。あの国は破壊されなければならず、さもなければあの国が地球上のあらゆる君主制度を破壊するだろう。」

▼このロスチャイルドら、中央銀行創設によって国家の金融を一極支配しようとする国際銀行団を敵にしたリンカーンに、予期せぬ支援者がでてきた。ロシア皇帝アレクサンドル2世である。彼は、ドイツのビスマルク同様に、国際銀行団が何を企んでいるのかを知っており、彼らがロシアで中央銀行を設置するのを断固として拒否したのだ。もしアメリカが生き延びて彼らの手中から逃れたままで居られれば、皇帝の地位も安泰でいられると考えたのだ。

(露帝・アレクサンドル2世)

▼銀行家達がまんまとアメリカを分割して、中央銀行がコントロールしている英国とフランスと同じようになってしまうのであれば、やがて彼らはロシアを再び脅かす事になる。それ故、皇帝は『もし英国やフランスが積極介入して、アメリカ南部連合を支援する様な事態になれば、ロシアはそれを宣戦布告であると見なす』よう命じたのである。彼はこの布告を、自らの太平洋艦隊の一部から発令し、艦隊をサンフランシスコ港に送り出した。

▼リンカーンは翌年の1864年に再選された。しかし、その41日後、南軍リー将軍がアポマドックスで北軍グラント将軍に降伏した僅か5日後、 1865年の4月14日のこと。リンカーンはフォード劇場でジョン・ウィルクス・ブースの凶弾に倒れた。このとき、ドイツの宰相ビスマルクはリンカーンの死を嘆いて次の様に述べている。

「リンカーンの死はキリスト教世界にとって最悪の事態である。彼ほどに偉大な人物の後任になり得る者は合衆国には最早いない。私は外国の銀行達がずる賢さとひねくれた策を弄して、アメリカにおける有り余るほどの富の総てを支配すると共に、組織的にそれを使用して現代文明を堕落させる事になるのを恐れる。彼らは地球を自らの相続財産とする為には何ら躊躇う事なくキリスト教世界全体を戦争と大混乱の淵に陥れるだろう。」

ビスマルクはロスチャイルドらの計画を十分解っていたのだ。

▼リンカーンを暗殺したのは南部出身のジョン・ウィルクス・ブースとされている。彼は逃亡し、射殺されたということになっている。暗殺の理由は、南北戦争の南部人による復讐だということに一般的にはなっている。これに対して、1934年、カナダの弁護士ジェラルド・G・マクギアは、公的な記録から抹消された証拠を手に入れカナダ議会下院で、ブースが国際銀行家に雇われていたと述べ「リンカーン銃撃が国際的銀行組織の謀略であった」とする申し立てを行った。

(ジョン・ウィルクス・ブース)

▼ちなみに、ブースは逃亡中、騎兵隊の追跡の結果射殺されたことになっているが、不可解なことに、遺体は秘密裡に処理され、いまだにどこに埋葬されたかまったくわかっていない。このリンカーン暗殺後の不可解な謎は、ケネディ暗殺以上に夥しいほどある。

▼1934年5月2日付「バンクーバー・サン」紙の記事でマクギアは、南北戦争中、彼のグリーンバックと戦い続けた国際銀行組織は、アメリカに中央銀行を再び設立し、自分たちがコントロールしている金を基本とした金本位制を確立して、彼らが世界の通貨と信用取引をくまなく支配する権利を握るために引き起こしたと主張した。

▼実際、1937年、ブースの孫娘イゾラ・フォレスターは著書で、ブースが、ヨーロッパの強大な勢力によってこの暗殺に駆り出されたとし、また、実はブースは射殺されておらず、ヨーロッパに逃れ39歳でカレー市で死去したと明かした。

▼マクギアは、驚くべきことに公文書館の公的な記録から抹消されていた証拠を、ブースが死んだとされた後に、彼の裁判に立ち会った大統領護衛官から手に入れた。マクギアは、その証拠からブースが国際銀行家に雇われたいわば傭兵であったことがわかると述べた。

▼「バンクーバー・サン」紙の記事で、マクギアはこう述べている。

「リンカーンは、国際銀行機関の代表者からなるグループの謀略によって暗殺された。」

▼ジェラルド・G・マクギアはまた、リンカーン暗殺の理由は、その国際銀行組織がアメリカに中央銀行を再び設立するためだけでなく、アメリカの通貨を自分たちがコントロールしている金を基本としたものにするためであったと述べている。つまり、アメリカに金本位制をとらせたかったのである。これは、合衆国の誠意と信用のみに基づくリンカーン大統領のグリーンバック発行政策に真っ向から反対するものだった。

▼リンカーン以来、負債の伴わない米国紙幣が米国で印刷された試しは一度もない。この後、金本位制度がロスチャイルドらによって推し進められ、世界の金融市場の常識と化していった。なぜ、銀ではなく、金による価値担保でなければならなかったのか。それは、アメリカには銀は豊富だが、金はやはり希少だったからにほかならない。

▼ところが、南北戦争後、西部開拓が進むと、アメリカにも金が豊富に取れるようになり、ロスチャイルドらの意図は揺らいだ。そこで、さらに彼らの念願であった中央銀行創設へと、突き進んでいくことになる。

▼リンカーンの「負債を伴わない自らの紙幣を発行する」と言う考え方がヨーロッパのユダヤ系エリートたちに、衝撃的な波紋を投げかけたのは明らかだ。彼らはアメリカ国民がより多くのグリーンバック紙幣を発行するよう、強く要求しているのを恐怖の目で見詰めていたのだ。彼らはリンカーンを殺害したが、アメリカ国民の貨幣についての、リンカーンの考えに対する支持は日増しに高まっていた。

▼ユダヤ国際資本は、金本位制確立から、さらに一歩進めて、アメリカ、ロシア、ドイツ、其の他の国々に中央銀行を創設させ、その株主となり、国債を発行させ、金利支払いという責務を負わせて、世界の金融支配をするという目標を、貪欲に目指し始めた。

▼ユダヤの銀行団を中心とする「中央銀行創設」派の圧力は、アメリカに連銀を創設し、金融政策の一切の権限を集中させ、債権者として君臨させ、永遠に政府を債務者の地位に陥れて支配をしようという発想である。これに対して、あくまで通貨発行権は政府が握り、債券などの担保の有無にかかわらないという考え方は、リンカーンが現実に行動に移した結果、暗殺されたことになる。この後、同じことを主張した、ガーフィールド大統領も暗殺され、リンカーンと同じく実際に新たなグリーンバックを発行したケネディ大統領も暗殺されている。いずれも、発行されたグリーンバックはただちに回収され、焼却処分されている事実をどう考えるだろうか。「逆鱗に触れる」とはこのことなのだ。

▼いまや、中央銀行制度も、各国に普及し、連銀はほとんどすべての国家の株主である。目下の問題は、(彼らの視点からすれば)すでに異常な低金利状態にある。貪欲に債券の発行を促進しすぎたのである。これを、まともな金利水準に引き戻して、膨大な彼らの利金支払いの享受に貢献させようということになっているはずだ。彼らは債権回収を始めようとしているように推察される。その動きを察知した市場は、は「グレート・ローテーション(GreatRotation)」に動き始めた。

▼ユダヤを姻戚に持ったトランプ氏。イスラエルを死んでも守ると公言したトランプ氏。彼の、場当たり的な、定見の無い、無節操な種々の発言に翻弄されて、大局を見失わないようにしなければならない。謀略の渦の中で、われわれは泳いでいくのだ。

増田経済研究所 日刊チャート新聞編集長
松川行雄




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